売上原価対立法とNetSuite

売上原価対立法とNetSuite

売上原価対立法とNetSuiteNetSuiteでは売上原価対立法を採用しています。従来三分法を採用されている企業様にとっては売上原価対立法のイメージがつかない場合もあるかと思いますので、三分法と売上原価対立法の違いやメリット・デメリットをまとめましたのでご参照いただければと思います。

 

上記の通り売上原価対立法の場合、リアルタイムに売上原価を把握できるというのがメリットでもあり、デメリットにもなります。

ただし、Netsuiteではアイテム単位で移動平均法(*1)で単価をリアルタイムに自動更新してくれます。
(トランザクション入力(伝票入力)に遅れがあって、ある製品の売上原価の計上後に売上前の仕入トランザクションを入力した場合も売上原価単価に影響がある場合、自動的に更新してくれます)
このため、従来エクセルでアイテムの当月在庫単価を計算されていたような企業様の場合、原価計算の作業負担が軽減され、手作業によるミスを減らし、業績をタイムリーに把握することに貢献いたします。

導入の際には、これまで三文法を採用していたお客様の場合、帳簿体系(PL原価科目)についても変更を行う必要がありますので導入プロジェクトのスタート時にご認識漏れのないようにいただければと思います。

*1 NetSuiteにおける在庫評価としては移動平均の他、FIFO,LIFO,標準原価等もございます。

 

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